第5回競技力向上対策本部委員会・競技団体合同会議

最終更新日 2017年6月5日ページID 035619

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 本部委員と競技団体長の合同スタイルになって5回目となった今回の会議は、報告事項として、第72回国民体育大会冬季国体の戦績を福井県選手団丹羽総監督が報告した。スケート競技では、得点にはいたらなかったものの、入賞に近い選手がいたこと、例年よりグレードアップされた成績を収めることができたことを報告した。また、スキー競技では宇田3兄弟の活躍を中心に、男女のリレー種目の入賞等、冬季国体における過去最高の総合順位を獲得したことを報告した。

 審議事項では、平成28年度の事業報告と決算が西川県競技力向上対策本部事務局次長から報告があり、同時に平成29年度の事業計画案、予算案が審議、可決された。福井国体に向けてのこれまでの足跡とこれからの動きも網羅された報告で、総合優勝を勝ち取るための5億円増の13億円となった経緯も報告された。

 協議事項では、少年・成年対策についての昨年までの足跡と実績、「技の向上」として、愛媛国体、福井国体に向けた具体的方策について確認、協議された。少年では、選手確保や練習環境の改善を中心に進捗状況が報告され、これからは県外の強豪チームとの遠征試合や経験を積ませることに重点が置かれることに加え、スーパーアドバイザーの弾力的な活用等についても協議された。成年では、選手獲得や練習環境の改善等についての状況が報告され、ふるさと選手の確約、スポジョブ制度や特別強化コーチとしての選手獲得を技の向上に盛り込み、最後まで選手確保をあきらめずに行うことが確認された。特に団体競技においては、強豪チームとの対戦における戦力分析、戦略分析を充実させることが協議された。

 協議事項の最後には小竹副本部長より、会全体に対して、「国体に向けての準備が整いつつある中で、競技団体によって取り組み意識の差があり“隔たり”を感じる、責任を持って望んでほしい」という檄がとばされた。

 最後に藤田本部長から、「選手確保、技術力の向上、特に少年はどれだけ強化したかが結果に出るため、実践経験を多く積めるようにすること、成年ではふるさと選手との練習機会をこれまで以上に導入し、連携をはかっていくことが重要」としてまとめられた。

質疑応答・意見交換

 関 孝治氏(本部委員) 

 力野 豊氏(ラグビーフットボール協会)

 善里嶺信氏(ホッケー協会)

 小林孝史氏(バドミントン協会)

 本部1 本部2


◆会議資料

1.会次第

2.平成29年度運動部活動強化校(中学校)

3.平成29年度運動部活動強化校(高等学校)

 

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